自動運転の現状を簡単にまとめてみた

　

*この記事はあくまで自動運転に対して素人である私がまとめたものです。

 　 いまもっとも世界の企業が注目し力をいれているのは人工知能です。自動車業界でいえば自動運転です。世界各国の自動車メーカーは自動運転の開発を必死に進めています。自動運転を開発しているのは自動車メーカーだけではありません。ＩＴ企業のグーグルやアップルも開発しています。これらの企業が目指しているのは自動車というハードウエアを提供することではなく自動運転のソフトウェアを提供することを目的としています。もし、googleが凡庸的なソフトウェアを開発したらどうなるでしょう？おそらくすべての自動車にグーグルのソフトウェアが使われgoogleは大儲けします。つまりそのような状況にならないよう自動車業界は必死に努力しています。

 

 市販されている最新の自動運転車

現在市販されているなかでもっとも自動運転の性能が高いのはベンツとテスラです。下の表を見てください。

これは自動運転のレベルを４つに分類したものです。ベンツやテスラはこのレベルの中でレベル２にあたります。具体的な機能は高速道路に限定した自動運転・自動車線変更・自動ブレーキ・自動駐車です。中でもテスラはなんとすでに販売している自動運転車をアップデートすることによって強化することができます。

 

 

 Googleのスピード

まだ販売はしていませんが自動運転の開発にいちばんお金をかけ実験しているのはGoogleです。

 

 　この表は各メーカーの自動運転のテスト走行距離をあらわしています。グーグルだけがダントツで１位です。Googleはそれだけ本気ということです。Googleは現在、時価総額世界１位でもあり膨大な実験と資金によって他社を圧倒しています。そしてGoogleはレベル４の自動車のさらに上の無人の完全自動運転を目指しています。その技術を応用してこれからの人工知能開発につなげようとしています。Googleにとって自動運転はステップアップにすぎません。

 

 日本企業の現状

 

 　日本の企業はというとトヨタは完全自動運転に否定的でドライバーが運転を楽しめ休みたいときは自動運転に切り替えるというような自動車の開発をしています。日本の企業で自動運転に一番積極的な企業は日産です。日産は 交通事故の死亡・重傷者数をゼロにする「ゼロ・フェイタリティ」を掲げています。2020年には東京オリンピックも開かれるのでそれを目標に日本企業は努力しています。

 

法律の整備

 

　しかし、そのためには法律も整えなければなりません。自動運転の法律に関していうと道交法や日本も批准する「道路交通に関する条約（ジュネーブ条約）」は、車両には運転を制御できるドライバーが乗っていることを前提としてます。よってこのままではレベル４の完全自動運転車で走ることはできません。交通事故が起きたときに責任は誰にあるのかというのもかんがえなければなりません。Googleは自分たちの技術に絶対的な自信をもっているため責任はメーカーが負う宣言しています。

本の紹介

最後に自分がおすすめする自動運転について関連する本を紹介したいと思います。

 

Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない (角川EPUB選書)